HOME > 新着情報 > コラム地域の元気を回復!全国の建設業の取り組みをご報告します。第12回 「地中熱を使った自然エネルギーの有効活用に建設業が挑戦

コラム地域の元気を回復!全国の建設業の取り組みをご報告します。第12回 「地中熱を使った自然エネルギーの有効活用に建設業が挑戦

2012/03/15

皆様こんにちは。

前回から、建設業による地中熱を利用した自然エネルギーの有効活用についての取組みをご紹介しております。

本事業の実施内容の大きな柱として、試行的実施(小規模実験)とそのデータ分析があります。ここでまず取り組んだのがトマトを栽培するビニールハウスへの利用です。

 

ビニールハウスは、年間を通じて気温を一定に保たなければならず、そのためのボイラーの燃料費が農家にとって大きな負担となっています。特に、灯油や重油などの価格が高騰しているときは、この負担が農業経営を圧迫する要因ともなります。

そこで山梨県地中熱利用促進協議会は、地中熱ヒートポンプを導入したビニールハウスを整備し、実際にトマトの栽培も行ってみました。

 

すると、従来の灯油ボイラーと比べ、エネルギーコストを40%以上、CO2を60%以上削減することが確認されました。

 

トマトの育ちもよかったとのことです。このほか、地元の温泉施設への導入もされ、ここでもランニングコストの大幅な削減効果が確認されました。

 

また、単なる設備の導入に留まらず、従来は約10日かかっていた掘削工事を、1.5日で完成させる「地中熱高速掘削工法」に取り組み、それまで課題となっていた初期投資の大幅削減にも取り組みました。

 

初期投資額が低減され、地中熱の利用が広まれば、前回お話した通り、建設会社が携われる工事も多く、建設業での雇用確保にもつながります。

開始当初は地中熱のPR普及が課題だった本事業ですが、東日本大震災後に省エネへの関心が一層高まったことも手伝い、2011年度に入ってからは公共施設や社会福祉施設等で導入実績を増やしています。

 

今年開業する東京スカイツリーにも冷暖房システムの一部に地中熱を利用した設備の導入がされているそうです。

協議会の最終的な目標は民間住宅やオフィスへの普及にあります。そのためには一層のコストダウンが必要となることから、同協議会は山梨県内だけの活動ではなく、他地域の建設業にも同様の取組みを働きかけ、全国的な情報共有を目指しています。今後の更なる展開に期待しています!

 

みどり合同経営 コンサルティング部門
中小企業診断士 犬飼あゆみ
執筆者ご紹介 → http://ct.mgrp.jp/staff/inukai/

 

 

ページトップへ

Copy Right MIDORI GODO KEIEI. ALL RIGHTS RESERVED.